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SNS運用ルール

こんにちは、リアルナです。


今や若年層に限らず、幅広い年代で日常的に使われているSNS。

商品・サービスの認知拡大やブランディングなどに対して、

SNSが効果を発揮する機会は多く、

企業にとってSNS活用は欠かせないものとなっています。


今回は、そんなソーシャルメディアを本格活用する前に!

一度確認してほしい、注意事項をお伝えします。

広報担当やSNS担当の方は要チェックです!


※今回お伝えするSNSとは、Youtube・Twitter・Facebook・Instagramなどの

プラットフォームを指します。


■3種類のガイドライン・ポリシー

ソーシャルメディア関連のルールを策定するにあたり、厳密には3種類の文書があります。


(1)社内向け ソーシャルメディアガイドライン

従業員自身がソーシャルメディアを利用する際の指針・ルールを解説した文書


(2)社外向け ソーシャルメディアポリシー

ソーシャルメディア利用に際してのスタンス、態度、心構えを社外に解説した文書


(3)社外向け コミュニティガイドライン

ソーシャルメディア運用上の規約(免責・禁止事項・削除方針・調停等)を解説した文書


≪ガイドライン作成の理由≫

企業活動ではステークホルダーに対して果たすべき責任がある以上、

トラブルは可能な限りゼロにする必要があるため。

数年前、コンビニでアイスクリームのショーケースに従業員が入っている画像が拡散…

なんて事件がありましたよね。極端な例ではありますが。


■トラブルを防ぎ、企業の利益や信用を守る

「エンドユーザーとの接点を増やし、認知拡大できる」

「自社のファンを作ることができる」ことを目的にSNSを始めるのならなおのこと。

接点が多く(コメント・DM)、距離感が近いとトラブルや炎上のリスクは上がります。

インターネットの性質上、全世界に向けて発信されるので、

意図しない範囲で拡散される可能性があることも忘れてはいけません。


■ソーシャルメディアの属人化を防ぐ

少人数での運用が基本となりがちですが、少人数であればあるほど、

運用は属人化しやすくなります。

「担当者が変わるたびにトーン&マナーが変わる」「トラブルが起きたときに対応しきれない」「個人の判断でトラブルが悪化する」など。


■投稿のクオリティを守る

「推奨」「禁止」「注意」が明確になっていれば、

誰が担当しても毎回の投稿のクオリティを一定に保つことが可能。

属人化の防止とも関連しますが、投稿のクオリティを守ることは

様々なリスク回避に繋がるだけでなく企業イメージの維持・向上にも繋がります。


あくまでも企業としての看板を背負っての発信となるため、

誰が投稿を担当しても一定の投稿クオリティが保たれるガイドラインが必要なのです。

コツコツと築き上げてきた、信頼や企業イメージ。崩れる時は一瞬です。


リアルナではお客様が従事している業界や職種に合わせて、

体験型の研修カリキュラムの立案を行ないます。

ご興味がある方はお気軽にご相談ください。

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