こんにちは！株式会社リアルナでございます。
新年度間近となり、健康診断の準備をしている企業様も多いのではないでしょうか。
実は有所見者は長期的に増加傾向にあることはご存知でしたか？
厚生労働省の統計によると健康診断において有所見があった人数は年々増加しています。
令和2年度は10年前に比べ11.3%の増加でした。 健診項目別で見ると、 脂質代謝異常、高血圧、肝機能異常、高血糖の順で有所見者が多いという結果に。 つまり有所見者の多くの方が、「生活習慣病」、またその「予備軍」の方々だったということになります。
有所見者が多い場合、それが会社にどのような影響を与えるのでしょうか。 例えば以下のようなものが考えられます。
1. 生産性の低下
従業員の健康状態が悪い場合、仕事に集中できず生産性が低下。特に疾患や健康問題により休暇を取る必要がある場合は、仕事の進行に遅れが生じる可能性があります。
2. 人事コストの増加
健康診断で疾患や健康問題が多く発見される場合、会社は従業員の健康管理や治療のための費用を増やす必要があります。また、欠勤や労働力の減少に伴う人事コストも増加する可能性があります。
3. 労働力の安定性の低下
健康問題により従業員が定期的に欠勤する場合、プロジェクトや業務の進行に支障が生じる可能性があります。これにより、労働力の安定性が低下し、業務の遂行に影響を与える可能性があります。
4. 労働環境の改善必要性の浮上
健康診断で多くの従業員が健康問題を抱えている場合、会社は労働環境や健康管理制度の見直しを検討する必要が出てくるかもしれません。これにより、従業員の健康状態や生産性を向上させるための施策が実施される可能性があります。
5. 企業イメージへの影響
従業員の健康状態が公に知られる場合、会社のイメージや評判に影響を与える可能性があります。従業員の健康管理や労働条件に対する取り組みが不十分だと認識されることで、企業の信頼性や魅力が低下する可能性があります。
これらの影響を最小限に抑えるためには、会社は従業員の健康管理に積極的に取り組み、健康促進プログラムや福利厚生制度の充実、労働環境の改善などの施策を実施する必要があります。
特に「生活習慣病」やその「予備軍」に対しては、日々の生活習慣の積み重ねによるものが大きいため、いかに健康リスクが低い「隠れ⚪︎⚪︎」の段階で、生活習慣（食事・運動）の改善に向けた対策を打てるかが鍵になるのです。
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